国民生活センター注意情報：抱っこひもからの子どもの落下にご注意！

抱っこひもは、小さな子どもを抱っこする道具として昔から使われてきました。現在、いろんなところで幅広く利用されています。ところが、抱っこひもからの子どもの落下事故が多発しています。国民生活センターは、2025年3月19日、注意情報を出しました（注意情報は≪コチラ≫、報道発表資料は≪コチラ≫です。）。

医療機関ネットワーク（※参照）には、抱っこひもを使用していた際の子どもの事故事例が、2019年度から5年10カ月の間に176件寄せられました。その中で、抱っこしていた子どもが落下した事例は138件でした。そのうち4件に1件は骨折や頭蓋内損傷でした。抱っこひもからの落下が、いかに重大なケガにつながる危険な事故であるかを示しています。間違った着用方法が原因で事故が起きたものもありました。子どもの9割は0歳児で、そのうち3ヶ月以下の子どもが半数を占めました。なお、176件は32の医療機関への受診者数だけを数えたものですから、全国もれなく統計をとれば相当多数の事故が発生していると推察されます。

事故事例が紹介されています。「保護者がやや前屈みになって両手を洗っていたところ、脇の部分からすり抜けて落下した。装着した後にサイズの調整をしておらず、緩いと思っていた。」「自宅玄関先にて、保護者が抱っこひもで子どもを抱っこ中、横からすり抜けコンクリートに右頭部から落下した。子どもは寝ており、抱っこひも内で体が丸くなっていた。安全ベルトは使用していなかった。頭蓋内血腫、頭蓋骨骨折。」「子どもを抱っこした状態で立っていた。抱っこひもをつけるためにひもを締めようとしたところ、子どもがのけぞり約1mの高さから落下した。大腿骨骨折。」

国民生活センターから保護者へのアドバイスです。①抱っこひもを着用する際には、取扱説明書に従い正しく装着して使用しましょう。②抱っこひもを着用した状態での前屈みはせず、手で支えながら膝を曲げてしゃがむようにしましょう。③着脱の際や着用姿勢を変える際は、低い姿勢で行いましょう。

• 医療機関ネットワークとは　　消費者庁には医療機関ネットワーク事業があります。2023年度末時点で全国の32の医療機関が参加し、消費者庁・国民生活センターとネットワークを組み、患者の受診を通じて消費者被害に関連する事故情報を幅広く集めています。