子どもの教育費はますます家計を圧迫か？PE-BANK調べから

IT関連の株式会社PE-BANK（本社：東京都港区）は、小1～高3の子どもをもつ親（30～60歳）を対象として、「子どもの教育費と親の負担に関する調査」を実施し、2025年10月3日、その結果を公表しました。調査は、2025年9月27日～29日にかけてインターネットによって行われ、300件の回答がありました（結果は≪コチラ≫です。）。

1ヶ月あたりの教育関連費（塾・習い事・教材など）を質問しました。「1万～3万円未満」が29.6％、「3万円以上」が22.8％、そのうち「5万円以上」が10.1％を占めました。「塾・習い事・教材・デジタル学習など多様な教育機会に対して積極的に投資している表れと取れます。特に中学・高校年代の受験や進路選択に向けて、家計を圧迫してでも“子どもの未来への投資”と捉えている親が多いことがうかがえます。」と捉えています。

9月の新学期を迎えて「教育費が増える」と回答したのは36.3％にのぼりました。反対に「減る」との回答はわずか3.4％にとどまりました。「教育費の見直しや削減には消極的な家庭が多いことが明らかに。教育は“コストカットできない分野”という意識が色濃く見られます。」と捉えています。

子どもが通っている教育・習い事を複数回答可で質問しました。「塾」が37.1％と最多で、次いで「スポーツ系習い事」（29.2％）、「オンライン学習サービス」（21.0％）と続きました。「受験や学力アップのための塾通いに加え、スポーツ・音楽・芸術といった“非認知スキル”への投資も盛んです。習い事は子どもの個性や将来を広げるための重要な場とされ、家計に余裕がなくても削りたくない出費となっているようです。今後も学校外教育は学力以外の幅広いスキル育成の場として期待されており、支援の必要性も高まるでしょう。」と捉えています。

新学期の準備で最も多く支出されたのは「参考書・問題集」（36.0％）、次いで「制服・部活動費」（22.1％） や「パソコン・タブレット等デジタル機器」（20.0％）が続きます。「これらは学習の質向上や学校生活の充実を目的とした必需品とも言え、特にタブレット等のデジタル機器の購入割合が高いことから、デジタル教材やオンライン学習の浸透が進んでいることがわかります。こうしたICTツールの普及は学習スタイルの多様化を促し、今後の教育現場におけるデジタルシフトの重要性を示唆しています。一方で、紙の参考書も依然として根強い支持を受けている点も特徴的です。」と捉えています。

教育費のために我慢しているものとして、「外食」（38.2％）「自分の趣味」（34.8％）「旅行」（26.6％）が上位に挙がりました。「子どもの教育を最優先し、家計の中で優先順位をつけて出費をコントロールしている様子が伺えます。」と捉えています。